CMSのセキュリティ対策が必要な理由

まず、なぜCMSのセキュリティがこれほどまでに重要視されるのか、その背景と放置した場合の経営リスクについて解説します。対策の必要性を正しく理解することが、適切な行動への第一歩となります。

サイバー攻撃の現状と動向

CMS（コンテンツ・マネジメント・システム）は、専門知識がなくともWebサイトの構築や更新を容易にする、非常に優れたツールです。その利便性から、WordPressを筆頭に世界中のWebサイトの半数近くで利用されており、今やWebサイト運営に不可欠な存在と言えます。しかし、その圧倒的なシェアの高さは、裏を返せばサイバー攻撃者にとって「効率の良い攻撃対象」であることを意味します。

攻撃者は常に、より少ない労力で、より多くの成果を得られるターゲットを探しています。広く使われているCMSの脆弱性を一つ見つけ出すことができれば、同様のシステムを利用する膨大な数のWebサイトを同時に攻撃できる可能性があるのです。特に、機能拡張のために導入される「プラグイン」やデザインを変更する「テーマ」は、開発者が多岐にわたるため品質にばらつきがあり、脆弱性が潜む温床となりやすい傾向にあります。

放置が招く3つの重大なリスク

セキュリティ対策の不備は、単なるシステム上のトラブルでは済みません。企業の事業継続性や社会的信用を根底から揺るがしかねない、重大な経営リスクへと直結します。

ここでは代表的な3つのリスクについて説明します。

①Webサイトの改ざん・停止

Webサイトの改ざんは、最も顕在化しやすい被害の一つです。攻撃者によってWebサイトの内容が意図しないものに書き換えられ、トップページに無関係な画像や思想的なメッセージが表示されたり、閲覧しただけでウイルスに感染するような悪意のあるスクリプトが埋め込まれたりします。さらに、自社サイトが詐欺サイト（フィッシングサイト）へ利用者を誘導する中継地として悪用されるケースも少なくありません。

このような事態が発生すれば、サイトは即時閉鎖を余儀なくされ、復旧までの間、製品の販売や問い合わせの受付といったビジネス機会は完全に失われます。機会損失だけでなく、原因調査や復旧作業にかかる直接的なコストも、企業にとって大きな負担となります。

②個人情報・機密情報の漏洩

CMSは、会員情報やECサイトの購入履歴、お問い合わせフォームから送信された個人情報など、企業の重要資産をデータベースで管理しています。SQLインジェクションといった攻撃手法によりデータベースを不正に操作されると、これらの機密情報が外部へ流出する可能性があります。

万が一、個人情報を漏洩させてしまった場合、被害者への補償や損害賠償はもちろん、監督官庁への報告義務や罰則といった法的な責任も発生します。しかし、それ以上に深刻なのは、ブランドイメージの失墜です。「あの会社は情報を預けても大丈夫か」という不信感は顧客離れを招き、一度失った信頼を回復するには、計り知れない時間と労力が必要となります。

③踏み台攻撃のリスク

自社が直接的な被害を受けるだけでなく、気づかぬうちに「加害者」となってしまうリスクも存在します。それが「踏み台攻撃」です。これは、攻撃者にサーバーを乗っ取られ、第三者へのサイバー攻撃（DDoS攻撃など）や大量の迷惑メール送信の拠点として悪用されてしまうことを指します。

自社のサーバーから大量の不正な通信が行われることで、契約しているホスティング事業者からサービスを停止されたり、IPアドレスがブラックリストに登録されて顧客へのメールが届かなくなったりと、事業運営に多大な支障をきたします。何よりも、自社が他の企業や個人に損害を与えてしまったという事実は、企業の社会的責任を問われ、レピュテーションに深刻なダメージを与えます。

CMSを狙う代表的なサイバー攻撃

ここでは、CMSを標的とする代表的な攻撃手法を2つ紹介します。仕組みを簡単に理解することで、対策の重要性がより明確になります。

SQLインジェクション

これは、Webサイトの入力フォーム（お問い合わせフォームや検索窓など）に、データベースを操作するための不正な命令文（SQL）を注入（インジェクション）する攻撃です。

例えるなら、お店の注文票に「全商品をタダにしろ」という不正な指示を書き加えるような行為です。これにより、データベースに格納されている個人情報や顧客情報が盗み見られたり、改ざん・削除されたりする危険性があります。

クロスサイトスクリプティング（XSS）

これは、脆弱性のあるWebサイトの入力フォームなどを通じて、悪意のあるスクリプト（プログラム）を埋め込み、訪問者のブラウザ上で実行させる攻撃です。

訪問者が罠の仕掛けられたページを閲覧すると、偽のログイン画面が表示されてIDやパスワードが盗まれたり、セッション情報（ログイン状態を維持する情報）が窃取されてアカウントを乗っ取られたりする被害に繋がります。

こちらの記事では、WordPressの脆弱性を狙った攻撃手法について解説していますので、詳しく知りたい方はご覧ください。

2025-06-18T09:27:23Z

WordPressの脆弱性 | 主な攻撃手法とセキュリティ対策

CMSセキュリティ対策の具体的な手法

ここでは、CMSのセキュリティレベルを格段に向上させるための具体的な対策手法を、「必須の基本対策」と「より万全を期すための応用対策」に分けて解説します。

実施すべき必須の基本対策

専門家でなくとも、CMSを運用する上で最低限実施すべき基本的な対策です。これらを徹底するだけでも、多くのリスクを大幅に軽減できます。

CMS本体・プラグイン・テーマのアップデート

セキュリティ対策の根幹であり、最も重要なのが、CMS本体、プラグイン、テーマといった全てのソフトウェアを常に最新の状態に保つことです。ソフトウェアに脆弱性が発見されると、開発元はそれを修正するための更新プログラム（アップデート）を配布します。このアップデートを適用しないまま放置することは、攻撃者に対して「どうぞ、この欠陥から侵入してください」と玄関の鍵を開けていることに等しい行為です。

脆弱性情報が公開されてから、その脆弱性を悪用した攻撃が本格化するまでの時間は、年々短縮される傾向にあります。そのため、アップデートの通知に気づいたら、可能な限り迅速に適用することが求められます。ただし、アップデートによって他のプラグインとの互換性に問題が生じる可能性もゼロではありません。可能であれば、本番環境に適用する前に、テスト用の環境で事前に動作確認を行うことが理想的です。

パスワードの強化とアカウント管理の徹底

単純なパスワードは、不正アクセスの最大の原因の一つです。特に管理者アカウントのパスワードが破られることは、CMSの全権を攻撃者に明け渡すことを意味します。パスワードは、「長く、複雑で、使い回さない」という3つの原則を徹底してください。

さらにセキュリティレベルを高めるために、多要素認証（MFA）の導入を強く推奨します。これは、パスワードという「知識情報」に加え、スマートフォンアプリの認証コードといった「所持情報」を組み合わせることで、万が一パスワードが漏洩しても不正ログインを防ぐことができる、極めて有効な手法です。また、退職した従業員のアカウントや、テスト用に作成した不要なアカウントを放置しないよう、定期的な棚卸しと削除を徹底することも重要です。

定期的なバックアップの取得と復旧手順の確認

どれだけ万全な対策を講じても、100%の安全は保証されません。そこで重要になるのが、万が一のインシデント発生時に迅速に事業を復旧させるための「保険」となるバックアップです。Webサイトのファイル一式と、投稿データや顧客情報が格納されているデータベースの両方を、定期的にバックアップしてください。

多くのホスティングサービスでは自動バックアップ機能が提供されていますが、その有無や保存期間、復旧手順は必ず確認しておく必要があります。そして何よりも重要なのは、取得したバックアップから実際にサイトを復元できるかを確認する「復旧テスト」を定期的に実施することです。いざという時にバックアップデータが破損していて使い物にならなかった、という最悪の事態を避けるためにも、復旧手順の確認は不可欠です。

より万全を期すための応用対策

基本対策に加え、さらにセキュリティレベルを高め、より巧妙な攻撃からWebサイトを守るための応用的な対策を紹介します。

WAF（Web Application Firewall）の導入

WAFは、Webアプリケーションの脆弱性を狙った攻撃を特化して防御するセキュリティツールです。

従来のファイアウォールが通信の送信元や宛先といった表層的な情報で通信を制御するのに対し、WAFは通信の中身（データ）までを詳細に検査し、SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティングといった不正な攻撃パターンを検知・遮断することができます。これは、CMSのアップデートを適用するだけでは防ぎきれない、未知の脆弱性を突いた攻撃（ゼロデイ攻撃）に対しても有効な防御策となります。

近年は、導入や運用の手間が少ないクラウド型のWAFサービスが主流となっており、専門的な知識を持つ人材がいない企業でも、比較的容易に高度なセキュリティを確保することが可能です。例えば、世界的なシェアを持つ「Cloudflare」や「AWS WAF」、国内で多くの実績を持つ「攻撃遮断くん」や「Imperva Japan」など、様々なサービスが存在します。

脆弱性診断の定期的な実施

脆弱性診断は、専門家の視点や専用のツールを用いて、Webサイトに潜在するセキュリティ上の問題点を発見する、いわば「Webサイトの健康診断」です。自社では気づくことができない設定の不備や、利用しているソフトウェアに潜む未知の脆弱性を客観的に洗い出すことができます。

診断によって発見された問題点に対して、具体的な改善策を講じることで、セキュリティレベルを継続的に向上させることが可能になります。定期的に脆弱性診断を実施し、自社のサイトの状態を把握・改善していくサイクルを確立することは、成熟したセキュリティ運用体制の証と言えるでしょう。

セキュリティ対策実践ロードマップ

ここでは、担当者が明日から取り組めるよう、具体的なステップに落とし込んだロードマップを提示します。

Step1：現状把握とリスクの洗い出し

最初に取り組むべきは、自社サイトの現状を正確に把握し、どこにリスクが潜んでいるかを洗い出すことです。まずは以下の項目について確認し、一覧化することから始めてください。

• システム情報
  利用しているCMSの正式名称とバージョン、稼働しているサーバーのOSやPHP、データベースのバージョン

• コンポーネント情報
  導入している全てのプラグインとテーマの名称、バージョン、最終更新日

• アカウント情報
  CMSの管理者権限を持つアカウントの一覧

• バックアップ情報
  バックアップの取得有無、取得範囲（ファイル／データベース）、取得頻度、保存場所、復旧手順書の有

Step2：対策計画の策定と優先順位付け

Step1で洗い出した現状とリスクに対し、具体的な対策計画を策定します。全ての対策を一度に実施するのは現実的ではありませんので、自社のリソース（予算、人員、時間）を考慮しながら、優先順位を付けることが重要です。

判断基準としては、「緊急度」と「重要度」の2つの軸で考えます。例えば、脆弱性が公表されているにも関わらずアップデートしていないプラグインがあれば、それは「緊急度・重要度ともに高い」最優先事項です。バックアップ体制が未整備であれば、それは「重要度は高い」ですが、日々のアップデート作業よりは緊急度が低いかもしれません。

まずは「実施すべき必須の基本対策」にリストアップされている項目から優先的に着手する計画を立てるのが現実的です。

Step3：対策の実行と継続的な運用

計画に沿って、一つずつ対策を実行に移していきます。この際、「誰が」「いつまでに」実施するのかを担当者レベルで明確にすることが、計画倒れを防ぐ上で不可欠です。そして何よりも重要なのは、セキュリティ対策に「終わり」はないという認識を持つことです。対策の実行後も、CMSやプラグインのアップデートは継続的に発生します。

これらの定常的なメンテナンス業務を、個人の頑張りに頼るのではなく、チームの業務プロセスとして組み込み、継続的に運用していく体制を構築することが、長期的な安全を確保する鍵となります。

インシデント発生時の初動対応

どれだけ対策をしても、不正アクセスや改ざんの被害に遭う可能性はゼロではありません。万が一の事態が発生した際に、被害を最小限に食い止めるための初動対応の流れを理解しておくことも重要です。

①被害拡大の防止（隔離）

まずはサーバーをネットワークから切り離し、被害がそれ以上拡大しないようにします。ホスティングサービスの管理画面からサーバーを停止する、ネットワークケーブルを抜くなどの物理的な対応が考えられます。

②証拠の保全

原因調査のために、サーバーの状態をそのまま保全します。むやみにファイルやログを削除したり、サーバーを再起動したりすると、攻撃の痕跡が消えてしまう可能性があるため、専門家へ調査を依頼するまでは現状維持が原則です。

③関係者への報告と連絡

社内の情報システム部門や上長、役員へ速やかに状況を報告します。また、Webサイトの制作を依頼した会社や、契約しているホスティング事業者、セキュリティ専門家など、外部の関係者にも連絡を取り、協力を要請します。個人情報の漏洩が疑われる場合は、個人情報保護委員会や警察への報告も必要になります。

④原因調査と復旧

専門家の協力を得ながら、不正アクセスの原因を特定します。原因を取り除いた上で、バックアップからサイトを復旧し、再発防止策を講じた上で公開を再開します。

セキュリティを考慮したCMSの選定と比較ポイント

これからWebサイトの新規構築やリニューアルを検討している担当者向けに、CMS選定の段階で考慮すべきセキュリティの観点を解説します。

オープンソース型CMSと商用CMSのセキュリティ観点の違い

CMSは大きく「オープンソース型」と「商用」に大別でき、それぞれにセキュリティ上の特性があります。

WordPressに代表されるオープンソース型CMSは、ライセンス費用が無料で自由度が高いというメリットがありますが、セキュリティ責任は原則として全て利用者にあります。脆弱性が見つかった場合のアップデート適用や日々の監視は、自社で行わなければなりません。

一方、ベンダーが開発・提供する商用CMSは、一般的にライセンス費用や月額利用料が発生しますが、多くの場合、ベンダーによる保守・サポートが含まれており、セキュリティアップデートの自動適用など、安全な運用を支援するサービスが提供されます。

自社に専門知識を持つ人材がいない場合は、商用CMSのほうが管理負担を軽減できる可能性があります。どちらが優れているということではなく、自社の体制やサイトの重要性に応じて選択することが肝要です。

CMS選定時に確認すべき3つのセキュリティ要件

CMSを選定する際には、機能やデザインだけでなく、以下の3つのセキュリティ要件を必ず確認してください。

開発元の信頼性とアップデート頻度

開発元は信頼できる組織か、また、脆弱性への対応を含め、ソフトウェアのアップデートが定期的に行われているかを確認しておきましょう。

セキュリティ機能の標準搭載

不正ログインの試行を制限する機能、操作ログの管理機能、詳細な権限設定など、セキュリティ関連の機能が標準でどの程度搭載されているかは重要な選定基準です。

サポート体制

万が一セキュリティに関する問題が発生した際に、開発元やベンダーからどのようなサポートが受けられるのか、その内容と対応時間などを事前に確認しておくと安心です。

ヘッドレスCMSという選択肢

従来のCMSの枠を超えた選択肢として、近年注目されているのが「ヘッドレスCMS」です。これは、コンテンツを管理するバックエンド（Head）と、ユーザーが閲覧するフロントエンド（Body）を完全に分離したアーキテクチャであり、セキュリティを最優先事項とする場合に非常に強力な選択肢となります。

最大のメリットは、攻撃の主たる標的となる管理画面などのバックエンド部分を、外部のインターネットから完全に隠蔽できる点にあります。これにより、攻撃を受ける表面積（アタックサーフェス）を劇的に縮小でき、不正アクセスや改ざんのリスクを大幅に低減できます。

一方で、導入にあたっては以下の点に留意が必要です。

• 構築・運用の複雑化
  フロントエンドとバックエンドを個別に構築・管理する必要があるため、従来のCMSよりも専門的な技術知識が求められ、開発や運用のコストが増加する可能性があります。

• プレビュー機能の制約
  構成によっては、コンテンツ作成者が公開前に実際の表示をリアルタイムで確認するプレビュー機能が制限される場合があります。

• フロントエンド側のセキュリティ
  バックエンドの安全性が向上しても、フロントエンド側のセキュリティ対策が不要になるわけではありません。

このように、ヘッドレスCMSは従来の常識を覆す高いセキュリティを実現できる可能性がある一方で、トレードオフも存在します。自社の運用体制や技術力、コスト、そしてWebサイトに求める要件を総合的に比較検討した上で、最適なアーキテクチャを選択することが肝要です。

ヘッドレスCMSについて、詳しく知りたい方はこちらの記事をご参照ください。

2025-06-26T09:06:51Z

「ヘッドレスCMS」とは？メリット・デメリットから導入まで

セキュリティ対策は企業の信頼を守るための投資

本記事では、CMSを安全に運用するために不可欠なセキュリティ知識として、潜在的なリスクから具体的な対策、実践的なロードマップ、そしてインシデント発生時の対応策までを網羅的に解説しました。

CMSセキュリティを確保するための要点は、以下の4つに集約されます。これらを組織的な対策の指針としてご活用ください。

• 基本対策の徹底
  CMS本体・プラグインの迅速なアップデート、複雑なパスワードポリシーの適用、そして定期的なバックアップと復旧テストの実施は、全てのセキュリティ対策の根幹をなします。

• 多層防御の実践
  基本対策で防ぎきれない脅威に対し、WAF（Web Application Firewall）や脆弱性診断を組み合わせることで防御壁を固め、セキュリティレベルを向上させます。

• 継続的な運用プロセスの確立
  セキュリティ対策は一過性の施策ではありません。現状把握、計画策定、実行、監査というPDCAサイクルを組織の定常業務として確立することが求められます。

• インシデントレスポンス体制の構築
  インシデント発生を前提とし、被害を最小化するための対応フローを事前に定義・周知しておくことは、事業継続計画（BCP）の観点からも不可欠です。

Webサイトは企業の顔であると同時に、事業成長を牽引する重要な資産です。その資産価値を維持し、顧客からの信頼を確固たるものにするためにも、セキュリティ対策はIT部門の課題に留まらない、全社で取り組むべき経営課題となります。